大地震に備えた耐震リフォームを！長く住むために必要不可欠な耐震性能とは？
目次
みなさん、突然ですが地震についてなにか対策はしていますか？地震大国・災害大国と言われることもある日本。今回は、その中で地震に関するお話です。
リフォームを考え始めた時に、住宅の不安な点として頭によぎるのは、「地震」への対策についてではないでしょうか。
近年地震が頻発しており、日本のどこに住んでいても地震への対策から逃れることはできないと言われています。
こまめに住宅のメンテナンスを行っていても、地震によって住宅がダメージを受けてしまったら元も子もありません。
リフォームを考え始めたら、まずは住宅の地震対策である、耐震リフォームについても検討してみてください。
自宅をリフォームする時には耐震性能を確認しよう
住宅を耐震リフォームしようと考えたら、まずは耐震性能について確認しましょう。
耐震性能とは、住宅の耐震性能を表す指標です。現在の住宅の耐震性能を確認し、耐震性能をどれだけあげるのかを決め、必要なリフォームを考えていくのが、耐震リフォームです。
つまり、耐震リフォームのスタートとゴールを設定するために必要な要素ということになります。それでは、耐震性能について確認していきましょう。
まずは耐震性能について知ろう！
耐震性能とは、地震に対する建物の強度のことです。
住宅の品質確保の促進等に関する法律(品格法)に基づいて、住宅の耐震性能を4つの段階に分けたのが耐震等級です。
耐震等級3が最も耐震性能に優れており、現行の建築基準法を満たしていない場合や構造部材が退化している場合などは、耐震性能0と判断されます。
| 耐震性能 | 耐震制度 |
| 耐震性能１ | 数百年に1度起こる大地震(震度6強～7相当)の際、倒壊・崩壊せず、人命には支障ない耐震性能を持つ住宅。中地震(震度5強程度)では建物は大きなダメージを負わない。 |
| 耐震性能２ | 耐震性能1の1.25倍の耐震性能を持つと認められる住宅。減税などの優遇を受け、長期優良住宅に認定されるには、耐震等級2以上の耐震性を有する長期優良住宅に認定される必要あり。 |
| 耐震性能３ | 耐震等級1の1.5倍の耐震性能をもつと認められる住宅。大地震(震度6強～7)でも、建物が大きく損傷することなく、補修等で対応可能。 |
耐震等級の考え方！新耐震基準に沿ったリフォームを
1981年に制定された耐震基準は、1978年の宮城沖地震の被害を受けて改正されました。
この耐震基準を境に、旧耐震基準と新耐震基準の線引きがされています。
実際に2000年に起きた阪神淡路大震災の際、旧耐震基準のままだった住宅は大きな被害を受けたという報告が多く入っています。
2000年には、阪神淡路大震災を受けて、品格法が制定され、耐震基準が改正されました。
新基準に改正された後の住宅は倒壊被害が格段に少なくなったため、旧基準を元に建てられた住宅のリフォームをする場合には、新基準に沿ったリフォームをするのがおすすめです。
住宅の耐震性能を高めることで、資産価値の向上や地震保険の割引を受けることができます。
耐震基準や断熱性能や劣化対策などの複数の分野の基準を満たすことで、住宅ローン減税を受けることも可能です。
耐震等級3へのリフォームは必要？
現在住宅の耐震リフォームを使用と考えている方は、「耐震性能3を満たすリフォームをするかどうか」を検討する必要があります。
その理由は、記憶にも新しい熊本地震で起こった被害が関わってきます。耐震性能は、人の命を守ることを基準として考えられた指標です。
つまり、人の命に関わらなくても、建物に大きなダメージを残す可能性を含んでいます。2000年に定められた品格法では、耐震性能1以上の住宅しか建設できないことが定められました。
しかし、2016年に起こった熊本地震では、耐震性能1や2を満たす住宅が大きなダメージを負ったのです。中には築10年未満で、耐震性能2を満たす住宅が倒壊したという事例もあります。
そのため、現在建築している新しい住宅には、耐震性能3を満たす住宅が増えてきています。
熊本地震は震度7の地震が2度起こったことで、被害が拡大してしまった背景があります。
この事例は必ず起きとは言い切れず、大地震が連続して起こることは歴史的に見ても多くはありません。
しかし、大地震が必ず起こらないと言えないのも事実です。
そのため、必ずしも耐震性能3を満たす住宅にリフォームする必要があるかは結局ひとそれぞれです。
その中で、現在住宅の耐震リフォームを行おうと考えている方は、耐震性能をどこまで向上させるかということをリフォーム業者と相談しながら考えていく必要があるでしょう。
参考：「いま求められる「本気の耐震」」新建ハウジング 2018年10月30号
旧耐震基準に該当する築40年以上は要注意
旧耐震基準のままの住宅は、阪神淡路大震災の事例を見る通り、大地震が起こった時に、大きな被害を受ける可能性があります。
震度5以上の中地震に耐えることができず、最悪の場合には、住宅そのものが倒壊してしまいます。
そのため、新耐震基準に改正された1981年以前に建築された住宅（2022年時点で築21年）は、耐震リフォームをする必要があると考えられます。
まずは耐震診断がおすすめ
旧耐震基準の住宅も新耐震基準の住宅も、まずは住宅の耐震基準を診断するといいでしょう。
耐震診断は、図面や目視で診断する一般診断と建物の一部を壊して調査する精密診断があります。
一般診断を行い、精密診断をすべきかを判断するのがおすすめです。
一般診断を行ったことで、耐震性に問題があると判断した場合には、補強や耐震リフォームを行うための計画を練りましょう。
耐震診断を行った後は、「耐震基準適合証明書」を取得したり、「耐震等級」の結果を確認することで、住宅の耐震性能が確認できます。
耐震リフォームの施工方法を解説
耐震リフォームといわれても、どのような流れで進んでいくのかわからず、不安を感じる方もいるでしょう。耐震リフォームは一般的には、下記のような流れを辿ります。
- 耐震診断
- リフォーム業者へ見積もり依頼
- リフォーム業者と契約を結ぶ
- 工事の実施
- 最終確認・工事完了
ここでは、耐震リフォームの各ポイントや費用について解説していきます。
耐震リフォームの流れをおさえよう
耐震震診断は耐震診断士もしくは、リフォーム業者に依頼することができます。一般診断法の費用は約10万円程、精密診断法の場合には20万円程度かかります。
自治体によっては、耐震診断のための補助金があるところもあるため、自治体に確認するといいでしょう。
耐震リフォームについては、住宅の状態やリフォーム業者によって提案される方法が異なります。
「耐震性能を1から2に上げたい」など明確な希望がある場合には、見積もり段階でリフォーム業者に要望を伝え、打ち合わせを行いましょう。
金額はもちろんですが、本当に納得できるリフォーム方法を提案してくれるかどうかもチェックしてください。
業者と契約を結ぶ際には、見積もりや提案された事項がしっかり記載されているかを確認しましょう。
工事の最中は進捗状況を定期に確認することで、後のトラブルを減らすことができます。
工事が完了した後には、業者と不備がないかを確認します。リフォーム後は定期的にメンテナンスを行いましょう。
耐震リフォームの費用の相場
耐震リフォームは、住宅の状態や耐震方法によって大きく変わります。数十万円～300万円かかるため、複数の業者に見積もりをとり、工事内容をよく打ち合わせるようにしてください。
ブレースや専用金具を使うことで補強するような耐震リフォームは一箇所当たり5～20万円程かかります。
また、壁材を取り払い内部に耐震パネルを付ける方法では25～60万円の費用がかります。
築年数が経っている住宅の場合、基礎の補強が必要になったり、建物の劣化具合によってリフォーム内容が変わったりします。実際の費用については、業者に依頼して確認してみましょう。
自宅に合う耐震リフォームはどれ？耐震工事の5つのパターン
それぞれの住宅によって、必要なリフォームは異なりますが、耐震リフォームは大まかに5つのパターンに分かれます。
「建物の基礎の見直し」・「接合部の補強」・「屋根の見直し」・「壁の補強」・「耐震シェルター」です。耐震リフォームにかけられる費用や希望の工期によって、方法は変わります。
耐震リフォームを業者と打ち合わせる際、少しでも工事内容について知っておくと話がスムーズに進むので、ぜひチェックしてくださいね。
建物の基礎の見直し
旧耐震基準で建てられた住宅は、基礎に鉄筋が入っていない場合があります。基礎が無筋状態の住宅は住宅としての強度が弱いのが弱点です。
いくら住宅自体の耐震性能が高くても、基礎が弱い状態では、耐震性能が高いとはいえません。無筋の住宅の場合には、まず基礎から見直しをするのがおすすめです。
基礎を見直す場合、鉄筋とコンクリートで強度を高める方法をとります。外回りの基礎に立ち上げ基礎を打設して、既存の基礎を支える構造をとります。
この時、鉄筋を配置して、既存の基礎と新しい基礎を固定することで、基礎補強を行います。
接合部の補強
木造住宅の場合、梁や壁全体で建物を支える構造をとっていることが多く、築年数が経過している住宅の場合には、接合部を金属で留めていないケースがあります。
ひとつでもズレると建物の構造を保っていられなくなるため、倒壊してしまうこともあります。そのため必要な部分を金属で補強するのも有効な手段です。
接合部を補強するための金具は種類が多いため、どの金具を使うかも重要です。リフォーム業者とは金具の種類などについてもしっかり打ち合わせましょう。
屋根の見直し
耐震と屋根が結びつかない方も多いでしょう。しかし、屋根が重い場合には、住宅に負担がかかっていることがあります。
昔ながらの土瓦や粘土でできた屋根は、現在よく使われている屋根に比べて重く、地震の揺れに弱いという性質があります。
屋根の重量が重い住宅は、地震の際に重心が上部にあることで振れてしまい、建物が屋根の重みに耐えきれずに倒れてしまうことがあります。
屋根の素材を見直すことで、建物にかかる負担を軽減させるのが有効です。
壁の補強
細かい筋が入っていない壁や、窓などの開口部が多い住宅は地震に弱いと言われています。この場合には、壁を増設したり、補強したりするといいでしょう。
既存の壁や柱を金具などで固定する方法や押し入れや既存の壁に構造用合板を取り付ける方法がとられます。
構造部をむき出しにして貼り付けたり、押し入れやクローゼットの中の壁を補強したりとさまざまな方法があります。
補強用の壁にも種類が多く、住んだままリフォームができるように、建物をなるべく壊さずにリフォームしたり、日数を短くしたり、と業者によっても対応が異なるため、よく打ち合わせましょう。
耐震シェルター
住宅全体の補強工事ができない場合や、コストを抑えつつ安全を確保したい場合には、一部の部屋を補強して耐震シェルターとする方法がとられることがあります。
鉄筋や木材を使ってひとつの部屋を強固にします。建物が万が一倒壊した場合に、圧死を防ぐことを目的としています。
自治体によっては、耐震シェルターを設けるように呼びかけているところもあります。
補助金や減税制度を活用してお得な耐震リフォームを
「耐震リフォームはしたいけど、費用が不安」という方は、自治体の補助金や国の減税制度を活用しましょう。
補助金については、それぞれの自治体のホームページに記載があり、減税制度については、国土交通省や国税庁のホームページに詳細が記載されています。
ここでは、概要をまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
耐震リフォームの補助金
耐震リフォームに関して、条件を満たした状態で申請を行うと補助金が受け取れる自治体があります。例えば、千葉県市原市の場合は下記のように定められています。
耐震診断でも下記の通り、補助金が出るため、しっかりと確認しましょう。
千葉県では、他にも補助金を設けている市が多くあり、条件なども異なるため、まずはお住いの自治体の情報をチェックしてくださいね。
耐震リフォーム後に受けられる減税措置
木造住宅やマンションの耐震リフォームを行った場合には、以下のような減税措置が適用されます。
この減税措置を受ける場合には、建築士が発行する増改築等工事証明書が必要です。
リフォーム業者に依頼をする際、事前に証明書の発行ができるのか確認をしておきましょう。
参考：「減税制度」国土交通省
「No.1222 耐震改修工事をした場合（住宅耐震改修特別控除）」国税庁
まとめ
近年、震度5以上の中～大程度の地震が多くなっていると感じている方も多いでしょう。住宅の耐震性能を確認するためには、耐震診断を受けることが有効です。
特に旧耐震基準に従って建築された住宅の場合には、耐震リフォームをするのがおすすめです。
基礎から補強する方法や、壁・屋根の耐震補強をする方法まで多くの選択肢があります。
どのようなリフォームをすべきかは信頼できるリフォーム業者と相談して決定していくのがおすすめです。
住まいあんしん倶楽部では、住宅の耐震リフォームのご相談も受け付けております。
耐震診断を行った上で、ご自宅に必要な耐震リフォームを提案させていただくことも可能です。
もちろん、トイレ・お風呂などの水回りリフォームも行っております。予算やリフォーム方法のご希望に合わせて、打ち合わせをさせていただきますので、まずはお気軽にご連絡ください！
住宅の耐震性能を上げることで、今後も長く安心して暮らせるような住宅に改修していきましょう。